やりたい暮らしの値段ツール
「年収をいくらにするか」から考えると、数字が目的になりがちです。ここでは、毎月の生活費・貯金・年に1回のやりたいことを書き出し、その暮らしに必要な手取りから、税・社会保険・経費を足した必要売上を逆算します。
必要な売上（年額・月額）
- 暮らしに必要な手取り（月）-
- （年）-
- 必要売上（年）-
- 必要売上（月）-
- そのうち経費（年）-
- そのうち税・社会保険の概算（年）-
- 税・社会保険の負担率-
- 副業で増える税・社会保険-
- 必要な時給（稼働時間あたりの売上）-
- 必要な案件数-
お金の行き先（年額の内訳）
| 項目 | 年額 | 月額 | 割合 |
|---|---|---|---|
| 合計 | - |
「やりたいこと」を変えると、必要売上はどう動くか
| やめた場合 | 年額 | 必要売上の変化（年） |
|---|
手取りを1円増やすには、税・社会保険・経費の分だけ、それ以上の売上が必要です。
税・社会保険は概算です（税金・手取り概算ツールと同じ前提）。国民健康保険料は自治体で大きく異なります。
暮らしから逆算する理由
「年収600万円」と決めても、それが自分の暮らしに合っているかは分かりません。一方、毎月の生活費と貯金、年に1回の旅行や学びの費用は、家計簿を見ればおおよそ書き出せます。先にそこを決めると、稼ぐ金額に理由が付きます。数字が増えたり減ったりしたとき、「何を変えたからか」も追いやすくなります。
使い方
- 毎月の生活費を項目ごとに入力します。行は追加・削除できます。
- 毎月の貯金・投資額と、年に1回の「やりたいこと」を入れます。やりたいことは月割りされて、必要な手取りに加わります。
- 働き方（専業／会社員の副業）、経費、青色申告特別控除、稼働時間、平均単価を選びます。
- 結果で、必要売上・時給・案件数、お金の行き先の内訳、やりたいことを減らした場合の比較を確認します。
逆算は、税金・手取り概算ツールと同じ計算で「手取りが必要額以上になる最小の売上」を探しています。細かい控除を足したい場合は、そちらで試算してください。
数字の例
初期値（生活費が月20.5万円、貯金が月3万円、やりたいことが年30万円、経費率20%、青色申告65万円控除）だと、必要な手取りは年312万円（月26万円）です。この場合の必要売上は年約503万円（月約42万円）で、税・社会保険の概算は約90万円、経費は約101万円になります。稼働が月120時間なら、売上ベースの時給は約3,500円です。
やりたいことのうち年15万円の旅行をやめると、必要売上は約25万円減ります。手取り15万円の違いが、売上では約1.6倍の差になる計算です。優先順位を考える材料に使えます。
このツールの限界
- 税・社会保険は概算です。国民健康保険料は自治体で大きく異なり、ここでは所得から超概算しています。分かる場合は実際の試算額を入力してください。
- 個人事業税、扶養・配偶者控除、住宅ローン控除、ふるさと納税などは含みません。
- 売上は毎月一定ではなく、案件の波や入金の遅れもあります。納税の積立や予備費は別に考える必要があります。
- 生活費や「やりたいこと」の金額は、入力した数字がそのまま前提になります。結果は、その前提で計算した目安です。
よくある質問
やりたいことの費用は、どう入れればよいですか？
年に1回、まとまってかかる費用（旅行、講座、趣味の道具、家族のイベントなど）を、1項目ずつ年額で入れてください。ツールが12で割って月の必要額に加えます。
生活費に家賃や保険料も入れてよいですか？
はい。ただし、国民年金・国民健康保険料は税・社会保険として自動で計算するため、生活費には入れないでください。事業用の支払いは、経費率または年間経費で扱います。
会社員の副業では、何を求めていますか？
会社の給与（社会保険料を引いた後）に副業の手取りを加えた世帯の手取りが、必要額に届く最小の副業売上です。給与だけで足りる場合は、売上0円と表示されます。
必要な時給は、請求した時間あたりの金額ですか？
必要売上を、入力した月の稼働時間×12で割った値です。営業や事務など請求しにくい時間は稼働時間に含めないため、実際の拘束時間あたりの時給はこれより低くなります。
結果の売上が実際の手取りと合わないことはありますか？
国民健康保険料の概算や、未反映の控除があるためです。自治体の保険料の試算額を入力し、控除は税金・手取り概算ツールで確認すると近づきます。
本ツールの計算結果は一般的な条件にもとづく概算です。個別の事情（自治体・所得の種類・各種控除など）により実際の金額は異なります。税務・法務に関する最終判断は、税理士などの専門家または国税庁・各プラットフォームの公式情報でご確認ください。