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粗利・利益率・損益分岐点

1個売ったときの利益と利益率、「利益率40%にしたいなら何円で売るか」、「毎月の固定費を回収するには何個売る必要があるか」を計算します。原価に◯%を上乗せする「マークアップ」と、売上に対する「利益率(マージン)」の違いも並べて見られます。

1個あたりの数字

円
円
円
円
%
使わない場合は0。
円

目標と固定費

%
円
サイト代、道具のリース、広告費など。

1個売ったときの利益

1個あたりの利益
-
  • 販売価格-
  • 原価+外注費-
  • 粗利-
  • 粗利率-
  • プラットフォーム手数料-
  • その他の経費-
  • 利益-
  • 利益率(マージン)=利益÷販売価格-
  • マークアップ率=利益÷コスト-

目標利益率から販売価格

目標利益率を確保する販売価格
-

同じ「%」を原価に上乗せ(マークアップ)してしまうと…

  • 原価に目標%を上乗せした価格-
  • そのときの実際の利益率-
  • 価格の差(取りこぼし)-

損益分岐点

固定費を回収するのに必要な販売数(月)
-
この個数を超えると黒字になります
  • 必要な売上-
  • 1個あたり利益-

マークアップとマージン(利益率)は別物

よくある失敗が「原価の40%を上乗せしたから利益率も40%」という勘違いです。原価600円に40%を上乗せして840円で売ると、利益は240円。利益率(売上に対する利益)は240÷840=28.6%にしかなりません。利益率40%を確保するなら、価格=原価÷(1−0.4)=1,000円です。このツールは、目標利益率から価格を出すと同時に、同じ%をマークアップした場合の価格と実際の利益率も並べて表示します。

使い方

1個あたりの原価・外注費・その他の経費と、販売価格を入力します。販売サービスの手数料(率と固定額)を入れると、手数料を引いた後の利益で計算されます。手数料の違いはプラットフォーム手数料 比較で確認できます。

  • 粗利は販売価格から原価・外注費を引いた額(手数料・経費は引かない)。
  • 利益は粗利からさらに経費と手数料を引いた、1個売って実際に残る額。
  • 損益分岐点は、月の固定費を1個あたりの利益で割って切り上げた販売数です。固定費30,000円、1個あたり利益750円なら40個から黒字になります。

このツールの限界・注意点

  • 税金は含みません。消費税・所得税・住民税は考慮していません。税込価格で入力する場合、消費税分が利益に含まれて見える点に注意してください(消費税の計算は消費税 税込・税抜計算)。
  • 損益分岐点は「月の固定費÷1個の利益」の単純計算です。販売価格や変動費が数量で変わる場合(値引き、まとめ買い、仕入れ値の変動)は反映されません。
  • 在庫の売れ残りや返品、自分の作業時間は含まれません。ハンドメイドや外注なしのデジタルコンテンツでは、自分の時間が原価に入っていないため、利益が高く見えます。時給換算は単価換算ツールで確認してください。
  • 手数料の端数は四捨五入で近似しています。実際の精算とは1円程度ずれることがあります。
  • デジタルコンテンツは原価がほぼゼロでも、広告費・ツール代などの固定費が損益分岐点を決めます。固定費を忘れずに入れてください。

よくある質問

粗利と利益は何が違いますか?

粗利は販売価格から原価(と外注費)だけを引いた額です。利益は、そこから手数料や梱包費などの経費も引いた、最終的に残る額です。

利益率とマークアップ率はどちらを使うべきですか?

売上に対する利益の割合である利益率(マージン)で目標を決めるのが一般的です。マークアップ率は原価に上乗せする%なので、同じ数字でも利益率はそれより低くなります。

原価がゼロのデジタル商品でも使えますか?

使えます。原価を0にして、手数料・広告費などを入力してください。月の固定費にツール代や広告費を入れると、損益分岐点の販売数がわかります。

損益分岐点が「-」になるのはなぜですか?

1個あたりの利益が0円以下の場合、何個売っても固定費を回収できないため、販売数は計算できません。価格を上げるかコストを下げてください。

料率・税制の確認日:2026-10-07。用語の定義:粗利=販売価格−原価−外注費、利益=粗利−経費−プラットフォーム手数料、利益率(マージン)=利益÷販売価格、マークアップ率=利益÷1個あたりコスト(原価・外注費・経費・手数料の合計)。損益分岐点販売数=固定費÷1個あたり利益(切り上げ)。いずれも一般的な管理会計の定義による単純計算で、税金は含みません。

本ツールの計算結果は一般的な条件にもとづく概算です。個別の事情(自治体・所得の種類・各種控除など)により実際の金額は異なります。税務・法務に関する最終判断は、税理士などの専門家または国税庁・各プラットフォームの公式情報でご確認ください。